ディスカウントキャッシュフロー法は、M&Aの際に企業の価値を評価するための主要な手段として利用されています。
しかし、その算出プロセスが複雑で手間がかかるため、難しいと感じる方も多いかもしれません。
そこで、今回はディスカウントキャッシュフロー法の基本的な考え方から計算方法までを、具体例を交えながら丁寧に解説します。
M&Aの場面でディスカウントキャッシュフロー法を検討している経営者の方は、ぜひご参考ください。
企業価値を測定する「ディスカウントキャッシュフロー法」とは？
まずは、ディスカウントキャッシュフロー法の概要とその利点・欠点について詳しく説明します。
M&Aで利用される評価手法の一つ
ディスカウントキャッシュフロー法とは、企業や事業の価値を評価するためのアプローチの一つです。
特に、M&Aの際に企業価値を算定する手段として多用されています。
この手法は英語で「Discounted Cash Flow Method」といい、頭文字を取って「DCF法」とも呼ばれます。
DCF法は将来のキャッシュフローを基に現在価値を算定
ディスカウントキャッシュフロー法では、「企業が将来的にどれほどの利益を生む可能性があるか」を見積もった上で、リスクや将来の不確実性を考慮し、現在の価値を算出します。
具体的には、事業計画を元に将来的なフリーキャッシュフローを算出し、割引率を使用してその価値を調整します。
詳細な計算手順については、後述する解説をご覧ください。
現在価値とは？
これまで「現在価値」という言葉が何度か出てきましたが、これは将来受け取る金額を現時点での価値に変換した金額のことを指します。
たとえば、「今すぐ1,000万円を受け取る」のと「10年後に1,000万円を受け取る」のでは、どちらが良いでしょうか？
多くの人は「今すぐ1,000万円を受け取る」ことを選ぶはずです。
なぜなら、10年後の1,000万円の価値が、今の1,000万円と同じかどうかはわからないからです。
この考え方は、「貨幣の時間価値」という経済的な理論に基づいています。
将来得られるお金の価値を今の価値に置き換える必要があるのは、この考え方が背景にあるためです。
DCF法を用いるメリット
ディスカウントキャッシュフロー法を活用する利点としては、企業の将来的な成長可能性を反映した評価が可能であることが挙げられます。
仮に現在は赤字でも、成長が見込まれるビジネスに投資している場合や、一時的に設備投資が増えている場合でも、将来的な資金繰りの改善を期待できることがあります。
この手法では、こうした状況を考慮した評価が行えるため、買い手企業にとっては具体的で現実的な判断が可能です。
DCF法を用いるデメリット
一方で、ディスカウントキャッシュフロー法には、評価の正確さが難しいという欠点があります。
この手法では、事業計画を基に将来のフリーキャッシュフローを算出しますが、その計画が経営者の希望的観測を含むことがあり、確実性が低いケースも見受けられます。
そのため、実際の業績が計画通りに進まない場合、算出した価値と現実の価値に差が生じる可能性があるのです。
ディスカウントキャッシュフロー法の具体的な計算手順
ここでは、具体的な計算方法について、例題をもとに解説していきます。
3つのポイントを押さえよう
ディスカウントキャッシュフロー法を利用するには、以下の3つの要素を求める必要があります。
- 将来フリーキャッシュフロー
- 割引率
- ターミナルバリュー
将来フリーキャッシュフローの算出
企業の事業計画を基に、予想損益計算書や予想貸借対照表を作成します。
その上で、事業活動で得られるキャッシュフローを「フリーキャッシュフロー」として以下の式で計算します。
営業利益 ×（1－税率）＋ 減価償却費 ± 正味運転資本増加額 － 設備投資額
今回は、将来のフリーキャッシュフローを5年分計算した例を示します。
<例題>
1年目・・・100
2年目・・・70
3年目・・・130
4年目・・・90
5年目・・・150
割引率の決定
割引率とは、将来的に得られる資金を現在の価値に換算する際の係数です。
一般的には加重平均資本コスト（WACC）を使って算出します。
負債総額 ÷（負債総額+株式の時価総額）×（1－実効税率）× 負債コスト + 時価総額 ÷（時価総額+有利子負債）× 株主資本コスト
この記事では、例題の割引率を「0.1」と仮定します。
ターミナルバリューの算出
ターミナルバリューとは、事業計画期間以降の永続価値を指します。
一般的に事業計画は5年程度のため、6年目以降の価値をターミナルバリューと呼びます。
計算式は以下の通りです。
最終年度の将来フリーキャッシュフロー ÷ 割引率
この記事の例題では、「150 ÷ 0.1 ＝ 1500」と仮定します。
DCF法の計算手順
これまでに求めた要素を以下の計算式に当てはめ、A社の企業価値を導きます。
将来フリーキャッシュフロー ÷（1 + 割引率）^ 何年目か
この例題では、各年のフリーキャッシュフローを以下のように計算します。
1年目・・・100 ÷（1 + 0.1）^1 ＝90.9
2年目・・・70 ÷（1 + 0.1）^2 ＝ 57.8
3年目・・・130 ÷（1 + 0.1）^3 ＝ 97.6
4年目・・・90 ÷（1 + 0.1）^4 ＝ 61.4
5年目・・・（150 + 1500） ÷（1 + 0.1）^5 ＝ 1024.5
合計・・・90.9 + 57.8 + 97.6 + 61.4 + 1024.5 ＝ 1332.2
この結果から、A社の現在価値は「1332.2」と算出されました。
年を追うごとに割引率が大きくなっているのがわかります。
将来のリスクを反映し、現在価値が徐々に減少していることを示しています。
まとめ
M&Aにおいて企業を買収する際、ディスカウントキャッシュフロー法を用いて売り手企業の価値を測定するのが一般的です。
この方法は、売り手企業の将来的な成長性を見据えた評価が可能ですが、その結果はあくまで参考値として捉える必要があります。
しかし、将来性を考慮した評価は、買収判断において重要な基準となるため、ディスカウントキャッシュフロー法の理解を深め、的確な意思決定を行いましょう。
